FaceBookやInstagramに「story」が導入されているように、現在の消費者は動画を見ることにも慣れてきている。流動性激しいSNSは最新情報を発信するのであれば効果的ではあるが、自社のコンテンツとして運用するのであればやはり「Youtube」も視野に入れるのが重要である。Youtubeについて今一度基本情報を確認し、オリンピックイヤー2020年までに導入を検討するには良い時期だろう。

■若年層に向けた宣伝効果は絶大

今や若者からお年寄りまで幅広い世代が視聴しているYouTubeですが、YouTuberを活用した宣伝は若者世代に絶大な効果を発揮します。YouTubeを利用している10代〜30代の若者のうち、3割ものユーザーがYouTuberの動画をきっかけに商品の購入をしたことがあるというのです。

人気YouTuberともなると、チャンネル登録者数が100万人を超える人もいます。このような人気YouTuberと提携すれば、若者に向けて効果的にプロモーションすることができるでしょう。

■YouTuberの宣伝により購買意欲・認知度が上昇

以前YouTuberは個人で活動していましたが、今では「UUUM株式会社」というYouTuberマネジメント事務所が設立されており、人気YouTuberはUUUM株式会社のマネジメントのもと活動しています。

12～39歳の男女1,140人に対してUUUM株式会社が行った、「YouTuberタイアップ動画視聴における態度変容調査」を見てみると、YouTuberタイアップ動画を視聴した後のユーザーの購買意欲が最大で49.1％、紹介された商材の認知度は65.7％も上昇することがわかりました。

■YouTuberの宣伝費用は？

YouTuberを活用した宣伝効果は、若者に絶大な効果を発揮するということがわかりました。それでは宣伝費用についてはどの程度かかるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

相場は？

YouTuberを活用した宣伝費用の相場は一般的に「フォロワー数×1.5円＝企業案件相場」と言われています。しかしゲームアプリなどの宣伝などの場合は、出来高制となることもあり一概には言えません。

またYoutuberに対する企業案件のギャラの相場に関しては、詳しい金額があまり知られていないのが現状です。

■一般的な動画広告より安い？

一般的な動画広告との比較を見ていきます。一般的な動画広告の場合は、10万円から100万円程度の動画制作費が広告費とは別に発生します。

これに対してYouTuberを活用したプロモーションでは、動画制作費と広告がセットとなっている場合が多く、一般的な動画広告と比べて価格を抑えることができます。

出典：訪日ラボ　(最終閲覧日：2019年5月15日)
https://honichi.com/news/2019/05/15/inboundxyoutuber/

まとめ

企業では「Youtube」を広告ツールのみと捉えられがちだが、単なる広告ではなくYouTuberのように「自社コンテンツ」としての役割を持たせ運用することが長く続けるコツであり、日本への旅行先の情報として検索・視聴する訪日客も過去動画でさらに興味を深めてくれる重要なきっかけとなるだろう。

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