先日、大阪産業創造館でインバウンド関連のセミナーに参加してきた。100人を超える各業種のインバウンドに関心のある企業経営者やマーケティング担当者が集まる中、セミナーそしてセミナー後には名刺交換の場が設けられた。互いに業種が異なった人たちがこれだけ集まるのはやはりここ大阪でも訪日外国人集客に大きな関心が寄せられていることを示している。Instagramの使用や各店舗でインバウンド対策をしているかといった質問が飛ぶや半数以上の参加社の手が上がった。日本各地を回ってきた講師もここ大阪のインバウンド需要とそこに対する関心の高まりに驚いていたようだった。今回はその発表の中で紹介されていた訪日外国人の行動パターンを紹介する。
大きく分けると訪日外国人の行動パターンは以下の5つに分類できる。

１．渡航前情報収集

お隣韓国や東南アジアの数か国ではノービザで訪日できるケースも増えているが、いまだに大きなボリューム層となっている中華圏ではビザの取得までに1か月時間を要する。つまり、その「待ち時間」の間に旅行中のプランを立てることがうかがい知れる。遠い国からやってくる観光客は準備段階から旅行が始まっているのだ。

２．旅行中情報検索

続いて渡航後、言語的な負担がある訪日外国人にとって、以前に比べずいぶん改善されたとはいえ、自国の言語で旅行先の目的地を検索できることは大きな旅行の助けとなっている。

３．アクション(観光・飲食・買い物)

綿密な準備のもとようやく訪れた各場所で訪日観光客は思い思いに目を肥やし、舌鼓を打ち、それらの思い出を持ち帰る。観光庁の調べではかつての団体旅行(パッケージツアー)から個人旅行の手配件数が増えており、各自異なる消費行動へ多様化していっていると考えられる。訪日中国人に限って言えば、宿泊費が全体の19.3％、飲食費が全体の17％、買い物代が全体の55％とモノ消費からコト消費と言われる時世ではあるが、依然として55％を超えるなど未だ高い割合を占めているのに対して、訪日アメリカ人は宿泊費が全体の35.3％を占め、飲食費は18.9％、そして買い物は12.5％にとどまっている。

４．旅行先SNS投稿

アクションを起こした訪日観光客はそのタイムリーな経験をFacebook、ウェイボー、ウェイチャットに投稿。自国の友人や家族に自らの安否と共に経験した情報をシェアする。これは口コミにもつながり、日本の良さを伝えるとともに、特定の名所、飲食店、各店舗の広告の役割も果たす。

５．帰国後SNS投稿

帰国後はタイムリーに投稿された情報よりもその旅行全体を総括する者だったものだったり、旅行を振り返ってより一層印象に残ったものが相対的には残されることが多い。 ここで、SNSで投稿されなかったいわゆる直接の「口コミ」が本人がもう一度来日することがなかったとしても友人や家族を刺激して「再来日」する機会をつくることも。

まとめ
以上の5つのステップをしっかりと把握して、インバウンド対策としてそれぞれのステップでどのように訪日外国人にアプローチしそのアクションを誘発していくかが、重要になる。その始まりは対外国人向けの情報発信だ。まず、最初のステップを踏んでいない訪日外国人が偶然にやってくるというのは難しいものがあるだろう。自らが外国に行った時にも、日本人の口コミ、友人の紹介、家族の話を参考にするように、訪日観光客の周辺にいる人たちから自社のサービスや商品が間接的に耳に入る方法をどのような形で発信できるかがカギとなる。他のプロセスにも対策を打つ必要はあるが、第一歩として自社の対外的な情報発信がインバウンド対策の肝となる。